近視

近視とは?近視は治るの?

近視とは?近視は治るの?近視とは、近くのものは見えるけれど、遠くのものが見えにくい状態です。角膜から網膜までの距離(眼軸)が長く、網膜の手前でピントが合ってしまいます。
大人になる前の成長過程で起こる近視は、レーシックなどの屈折矯正手術を行わない限り、治ることはありません。ただ一方で、成人してからパソコンやスマホの長時間使用などで起こる近視は、それらの近視になった原因を避け、点眼治療を行うことで程度が軽くなることがあります。

近視の原因

近視の原因遺伝の他、勉強や近距離での作業、スマホ・パソコンの使用など、ピントと近くに合わせている状態が続くことで、眼軸が伸び、近視が進むと言われています。
遺伝の影響は特に大きく、近視が進むリスクを多く抱えているのに近視にならないお子様がいる一方で、ご両親が気をつけてリスクを排除しても近視になってしまうお子様がおられます。

近視の症状

  • 近くのものははっきり見えるけれど、遠くのものがぼやけて見えにくい

近くのものを見続けることで、一時的になる近視もあります。ただ、この状態が習慣化すると、近視が進む可能性が高くなります。

子供が近視(もしくは仮性近視※1)かもしれない …

子供が近視(もしくは仮性近視※1)かもしれない …学校で行われる視力検査は、スクリーニング(ふるい分けの検査)を目的としています。そのため、検査結果に問題がなくとも、お子様ご本人が「よく見えている」と言ったとしても、近視ではない、とは言い切れません。
眼科を受診するタイミングは、“学校の視力検査で視力が下がったとき”を目安にしてください。「1.5だから大丈夫」ではなく、前回の結果と比べて下がったときに、近視を疑い、眼科を受診しましょう。
眼科では、視力検査だけでなく、点眼剤を用いた正確な屈折検査を行います。近視はもちろんのこと、乱視や遠視の有無も確認することができます。

※1 仮性近視とは?

仮性近視は、比較的お子様によく見られます。
うまくピントを合わせることができずに、近視のような症状が現れるものの、眼科でしっかりと診てもらうと近視ではない状態です。
仮性近視は、生活習慣の改善や点眼治療、トレーニングで改善が可能です。

当院で行う近視矯正法・近視の進行抑制治療

近視になったときの対応としては、よく知られた「眼鏡」と「コンタクトレンズ」に加えて「オルソケラトロジー」などの対応方法があります。また、お子様の近視の進行抑制治療として「低濃度アトロピン点眼」も行っております。
それぞれのメリットとデメリットを知り、患者さんに合った方法をお選びください。
どれにしようか迷っているという方も、お気軽にご相談ください。

近視矯正法のメリット・デメリット

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メリット デメリット

眼鏡

眼鏡
  • 装脱が簡単
  • 眼に触れることがない
  • 点眼薬の制限がない
  • 装用時間に制限がない
  • 見た目が気になることがある
  • 作業やスポーツの邪魔になることがある
  • 曇ることがある
  • 視野にフレームが入る

コンタクトレンズ

コンタクトレンズ
  • 見た目が裸眼と同じ
  • 作業やスポーツの際に影響が少ない
  • 強度の近視や強度の乱視でも使用できる
  • 視野が広い
  • アレルギー性結膜炎やドライアイのリスクがある
  • 扱い、管理に眼鏡より手間がかかる
  • 点眼薬の種類によっては装用したまま使用できない
  • 長時間の装用に不向き

オルソケラトロジー

オルソケラトロジー
  • 日中を裸眼で過ごすことが可能
  • 近視の進行を抑える効果が期待できる
  • 治療をやめると角膜が元の形に戻る
  • 心理的負担が少ない
  • 作業やスポーツをするのに向いている
  • 強度の近視や強度の乱視に不向き
  • 遠視の矯正は不可
  • 光が滲んで見えることがある
  • 強度のドライアイの場合など、使用できないケースがある ・保険適用外
  • 扱い、管理に眼鏡より手間がかかる

当院では、手術をしない近視矯正法【オルソケラトロジー】【低濃度アトロピン点眼】による近視進行抑制治療に力を入れております。

オルソケラトロジー(手術をしない近視矯正法)

オルソケラトロジー手術をしない、近視矯正法です。
寝ているあいだに特殊なコンタクトレンズを装用し、角膜を平坦化させることで、近視や乱視を一定時間矯正します。
治療開始直後は効果が弱く、効果の持続時間も短くなりますが、その後1~2か月継続することで、良好な裸眼視力が得られます。
また、近視を抑制する効果があるとも言われています。

低濃度アトロピン点眼(近視の進行抑制治療)

低濃度アトロピン点眼0.01%アトロピン点眼薬を1日1回点眼することで、近視の進行の抑制が可能です。
アメリカや台湾、近年では日本国内でもその効果が報告されており、今後さらに普及していくことが見込まれます。
対象となるのは、中等度(-6D)以下の近視の6~12歳のお子様です。

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